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業界全体が萎縮し始めている

純利益が低迷している事実

経営者として考えたい退会者の続出事態について歯止めをかける手段としてはいくつか考えられる対策はあるが、中々それが実を結ばないとヤキモキしている人もいるだろう。世の中思い通りには行かないものだが、昨今のフィットネス業界では特にそうだと言われている。売上高はコナミで800億円という、もはやどれくらいの福沢諭吉様がいるのか検討もつかないような、お金様の海を構築できるのではないかと言わんばかりの金額となっているが、これはあくまで売上高であって、コナミスポーツクラブというフィットネスを行っている事業が出した純利益の総合、という風に思う人はいないだろう。そう、問題は売上は確かに記録できていると言っても、経営者の頭を悩ませているのが諸々の諸経費から見た利益が全体的に著しく低迷しているという真実がフィットネスクラブ全体に大きな波紋を見せている。

売上こそ伸ばすことは出来ても、結局利益が出てこなければ採算が取れないという風に頭打ちを食らってしまうという事例は山ほどある。ではこれだけの売上を出しているのにどうして利益へと繋がらないのか、それこそ施設を運営するための維持費に加えて、フィットネスクラブで勤務している人材に対する人件費という、何処の企業でも頭を悩ませる問題が一番絡んできている。特に大型であればあるほど従業員の数は必然と増やさなければならない、最低限というラインは勿論守ってだ。忙しい日などは大方判明しているのであればその日に集中させてシフトを組んでアルバイトを多めに出勤させるか、1店舗ごとの社員を減らすように務めるかなど、より具体的な対策を講じていくことでこうした問題を日々解決しつつ、解消しか無くてはならない。

人件費という問題

売上が良くても人件費が馬鹿みたいに掛かってしまっているため、今度何人かやめてもらいます、なんて言われた経験はあるだろうか。状況にもよるが不当解雇などといったことにも繋がりかねないので労働基準法違反をしているのは間違いない。ただそれも正当という言葉で納得できる理由があれば解雇も認められている場合がある、しかしそれも理由という理由がなければ本来アルバイトであろうとなかろうと認められていないのだ。そういう意味でブラック企業の中にはいきなり呼びつけて有無をいわさず解雇を言い渡すという横暴な手口を取っていたというところもあるくらいだ。

フィットネスクラブも大きさに応じてそれなりの人件費を支払う義務がある、ただそうしたい時に限って入会者の中から突如として退会者が出てきてしまうという事態に恵まれたらどうなるかと考えると、目も当てられない状況になりかねない。しかもこうした退会者が仲間内に計画的に行うという、皆でやれば怖くない! 原理で一斉退会といったような嫌がらせが起きることもあるのではないか。

そうなったら当然毎月入ってくるはずの会費が無いだけでかなりの痛手となる。そうなると経営者としては給料を減らすという手段を取る必要がある、それもアルバイトから容赦なく引き下げを断行していくのだから、働く時間が短くなってしまうと時給制のバイトには辛い。状況が改善されれば給料が元に戻るということもあるかも知れないが、高望みして期待できるということもない。

世知辛い世の中だが、フィットネスクラブのような一見すると不景気で満たされている社会で終始好調を見せているかのように見せている業界も苦しさが滲み出ている。

すべての店舗が利益を挙げているわけではない

またフィットネスクラブというもので人件費というのもそうだが、これもまた他の業界と同じように集客力という点がキチンと店舗規模に沿ったものかどうかという点もまた、気になるところ。ただ実際に統計としてみても、同じ系列であってもある店舗は異常なまでの黒字を記録しているにもかかわらず、また違った店舗ではありえないくらいの赤字を記録しているという問題もまた、こういう場面ではっきりと浮かび上がってくる。同じ店で、規模こそ違うのにどうして売上が立たないのか、この問題には多くの経営者が悩みを抱えているだろう。

フィットネスクラブというもので考えても、やはりそのやり方や現代人の運動不足にかこつけて始めているため、同業者が界隈に存在しているにも関わらず創立しても、集客率は最初のうちは安定しても後からどうしても下り傾向へと急落してしまう。

結局は黙阿弥のような顛末へと至ってしまい、人件費・施設の維持費といったどうしても削ることの出来ない経費をどのようにして払っていくべきなのか、フィットネスクラブならではの問題は売上がたっても解消するには通常の小売店とは違ったやり方が求められてくるようだ。